インプレスR&D、スマートフォン所有率が8.3ポイント増の14.8%に増加

インプレスR&Dのシンクタンク部門インターネットメディア総合研究所は、本日(6月28日)、最新のインターネット利用動向調査の結果を発表し、スマートフォン所有率が昨年比8.3ポイント増の14.8%に増加した、と発表した。

ソフトバンクに続き、NTTドコモやauなど国内主要キャリアがスマートフォン端末を積極的に展開しており、その所有率は昨年の6.5%から14.8%へと大きく上昇した、とのこと。購入を検討している層も、33.1%と昨年のほぼ2倍になった。特に男性20代(29.6%)、女性20代(25.3%)、男性40代(22.7%)、男性30代(22.5%)で所有率が高く、若年男性だけでなく女性にも広まっていることがわかる、としている。

また、インターネットを利用するデバイスは、「スマートフォン派」が昨年の3.6%から14.0%へ拡大し、「タブレット端末派」が1.7%、「携帯電話派」が13.6%、「パソコン派」が27.3%、「その他のデバイス派」が4.2%になったという。インターネットメディア総合研究所では、「スマートフォンやタブレットでのインターネット利用が進み、インターネット利用デバイスは多様化しています。」と指摘している。

このほか、SNSの利用状況については、「mixi」(84.1%)が突出し、「GREE」、「Facebook」が25.7%で続いている。「他人の日記やノートを読む」(53.1%)、「他人のつぶやきをみる」(45.2%)、「コミュニティーの発言を読む」(40.6%)が上位で、コミュニケーション主体での利用になっているという。ソーシャルアプリの利用率は41.1%。「育成ゲーム」(66.5%)、「シミュレーションゲーム」(44.0%)、「学習・クイズ」(32.8%)などの利用が多いという。

なお、この調査は、13歳以上の個人利用者約3300人を対象に実施されたインターネット調査をまとめたもの。調査の内容については、6月30日より発売する「インターネット個人利用動向調査2011 クロス集計データ付属」で確認できる。価格は68,000円から。さらに、調査内容を分析した資料として7月29日より「インターネット白書2011」として発売する予定。価格は7140円(税込み)。